一般財団法人地球環境トラスト >> 

一般財団法人地球環境トラスト

一般財団法人 地球環境トラスト


    • 科学的合理性と利便性に依存しすぎず少々の不便性を許容しているか・・・・?
    • 環境上のリスクの軽減化(環境に負荷を与えないかまたは低減する)
    • エネルギー再生化の依存度の向上と革新的技術の開発
    • 温暖化問題に対処する温室効果ガス排出量削減の数値的目標
    • 人生のライフスタイルを見直す契機となり新しい価値観が醸成され得るか・・・?
    • 製品や完成されたものを提供するのではなく人生のライフスタイルを見直す価値観の醸成
    • 住民主導による「市民コミュニティー事業と雇用の創出」が計画されているか・・?
    • 特定の人々のみに恩恵を与えることなくあらゆる階層、年齢の全ての人々が享受できるか?
    • 国、公共団体、企業等も含めて企業、雇用等新しい価値を生み出す土壌が包含されているか
    • 地域の持続可能な成長計画が包含されているか
    • 継承された地域文化と営為を遮断することなく永続的に保持されるシステムを有しているか・・・?
    • 個人のエネルギーと公共利益の共有化と住民の自己責任と自立
    • 地域の公共施設の再整備化計画と市民サービスの高質化
    • 生物の多様性を尊重し大地と水や自然生態系の保全が技術的に計画されているか・?
    • 土、水、植物、空気、光(太陽)、熱(エネルギー)の自然生態系循環サイクルの順化
    • 自然資本(有資源)の再生・循環サイクルの持続可能な方法での利用
    • 地域住民が学び体得して行く手法(技術、システム、体制)の具現化
    • 人類や地球の繁栄という視点から地球上の貧困の撲滅に寄与する第一歩となり得るか・・・?
    • 社会的公正さを向上させるシステムを有し人々が希望と幸福を享受できる生きる条件が包含されているか
    • 負の連鎖の拡大の遮断と持続可能な成長という人類共通の課題の計画

目的

本法人は地球環境再生を「人間の尊厳」と「生物多様性の尊重」を原則として持続可能な「低炭素型社会」の実現を図ることを目的とする。そのためには地球環境問題に対する喫緊に取り組むべき諸問題について住民主導による新たな地域社会モデルを策定するとともにそれらの活動を支援することが本法人の骨子とならなければならないと考える。

新しい価値の創出と事業を起案し具現化するために日々技術革新に努め地球環境の再生に係る事業と雇用の創出を図ることを目的とする。注視すべきは持続可能な開発を企画する場合開発の際資源や環境を復元可能な状態に留めておこうという理念が必要である。人間の生きる環境を「大気」「水」「土」などの自然環境の意味に留まらずその生涯において人生、生活、日常性の継続を維持する中で「真の豊かさ」と「生きがい=希望」を享受できる環境の整備としてとらえることが肝要であると考える。その第一歩として日常生活を取り巻く環境すなわち、水、大気、食料、住関連等の分野における産業の技術革新を図り新しい価値を創出しそれらを人々の具体的なニーズに適応する事業に転化し人々が持続可能ななかで「尊厳」と「希望」「可能性」を持ち続けることのできる地球環境の再生事業を進め地球環境保全に寄与することを事業活動の骨子とする。

事業計画

  1. 日本国内ハラル認定事業(マレーシア、タンジョン・マニスハラルセンター直轄)
  2. 低炭素型社会・環境都市創出の応用環境技術とプロジェクト事業
  3. 既存都市の低炭素循環型社会への転換に係る環境再生技術開発事業
  4. 地球環境大学事業並びに企業市民連携強化支援事業
  5. 地球環境再生技術の社会還元事業、電解水処理の応用環境技術
  6. 無焼成固化粘土の応用環境技術、土資源の循環応用環境技術
  7. 省エネルギーの応用環境技術、凝集剤の応用環境技術
  8. 自然界有資源活用の循環応用環境技術、微生物の応用環境技術
  9. 温暖化、ヒートアイランド対策の研究ポーラスコンクリートの循環応用環境技術
  10. 無機コート剤・無機発泡材の応用環境技術
  11. 産業活動の廃棄を必要とする副産物等の循環応用技術
  12. 緑化推進のための土壌改良、樹木、花、苗等の育成に係る生産及び販売輸出
  13. 飲料水浄化の活性炭、磁力灰等の浄化剤の生産販売輸出
  14. 農産物、水産物の加工並びに食糧等の生産、販売、輸出
  15. 砂農業の普及及び農園経営(土壌、水耕栽培に替わる農業)
  16. 人材交流育成事業
  17. 其の他循環型環境技術に関する一切の事業、当法人の目的を達成するために必要な事業

組織図

人間と地球環境との共存